妊娠中、運動してもいいのか不安はありませんか?
「妊娠中に運動しても大丈夫?」「妊娠初期から体を動かしていいの?」「マタニティヨガやプールは安全?」と不安に感じている方も多いのではないでしょうか。
妊娠中は体の変化が大きいため無理はできませんが、医師の許可があり、体調が安定している場合には、運動が役立つことがあります。体調に合わせて適度に体を動かすことで、体の不調予防や気分転換につながる場合があります。
この記事では、妊娠中にできる運動の考え方、安全に行うためのポイント、妊婦でも取り入れやすい運動の種類、注意したい症状について、理学療法士の視点も交えて分かりやすく解説します。
この記事で分かること
- 妊娠中に運動を取り入れる際の考え方
- 妊婦でも行いやすい運動の種類
- 運動時の注意点と中止すべき症状
妊娠中に運動はしてもいい?

妊娠中でも、体調が安定していて医師から制限を受けていない場合は、無理のない範囲で体を動かすことが取り入れられることがあります。
適度な運動には、次のような効果が期待されるといわれています。
- 体力の維持
- 気分のリフレッシュ
- 筋肉のこわばりの軽減
- 腰や骨盤まわりの負担軽減
- 妊娠中の健康的な生活の維持
WHOは、禁忌のない妊婦に対して、週150分以上の中強度の有酸素運動を行うことを推奨しており、筋力トレーニングを取り入れることや、やさしいストレッチを加えることにも言及しています。
ただし、すべての妊婦に同じように当てはまるわけではありません。妊娠経過や持病、体調によっては安静が必要な場合もあるため、不安があるときは必ず医師に確認することが大切です。

妊娠初期の運動で気をつけたいこと
妊娠初期は、つわりやだるさが強い方も多く、「運動した方がいいのかな」と迷いやすい時期です。
この時期は無理に頑張るより、まず体調を優先することが大切です。
妊娠初期に意識したいのは、次のような点です。
- つわりや疲労が強い日は休む
- 新しく強い運動を始めない
- 少し体を動かす程度から考える
- おなかの張りや痛み、出血があれば中止する
「妊娠初期だから絶対に運動してはいけない」とは限りませんが、体調の波が大きい時期でもあるため、ウォーキングや軽いストレッチなど、負担の少ない運動が取り入れやすいです。
妊娠中に運動がすすめられる理由
妊娠中はおなかが大きくなるにつれて姿勢が変わり、筋肉や関節への負担も増えやすくなります。
そのため、体調に合わせて適度に体を動かすことが、妊娠期の過ごしやすさにつながることがあります。

1. 体力を維持しやすい
妊娠中は疲れやすくなる一方で、出産やその後の育児に向けた体力も大切です。
運動を無理なく続けることで、日常生活で動きやすさを保ちやすくなる場合があります。
2. 腰や骨盤まわりの負担をやわらげやすい
妊娠中は姿勢の変化により、腰痛や骨盤まわりの違和感が起こることがあります。
やさしい運動やストレッチによって、筋肉の緊張をやわらげたり、体を動かしやすくしたりできることがあります。
3. 気分転換になる
妊娠中は体の変化だけでなく、気持ちの面でも不安定になりやすい時期です。
軽い運動は、気分を切り替えるきっかけになることがあります。
妊婦でも取り入れやすい運動

ここでは、妊娠中に比較的取り入れやすい運動を紹介します。
ただし、どの運動も「今の体調に合っているか」が大前提です。
ウォーキング
ウォーキングは、妊婦でも始めやすい運動の1つです。
特別な道具がなくても行いやすく、外の空気に触れることで気分転換にもなります。
行うときのポイントは、次のとおりです。
- 無理のないペースで歩く
- 短時間から始める
- 疲れたらすぐ休む
- 安定した靴を履く
- 暑すぎる環境は避ける
マタニティヨガ
マタニティヨガは、呼吸を意識しながらゆっくり体を動かす方法で、妊娠中に取り入れやすい運動の1つです。
ストレッチの要素もあり、姿勢や呼吸を整えるきっかけになることがあります。
ただし、強いひねりやおなかを圧迫する動き、バランスを崩しやすい姿勢は避けた方が安心です。マタニティヨガを選ぶときは、妊婦向けに配慮された内容かどうかを確認しましょう。
ストレッチ
ストレッチは、自宅でも取り入れやすい運動です。筋肉の緊張をやわらげたいときや、長時間同じ姿勢が続いたときに役立つことがあります。
たとえば、次のような部位が候補になります。
- 背中
- お尻
- 太もも
- 肩まわり
反動をつけず、心地よい範囲でゆっくり行うことが大切です。
プール・水中運動
プールでの水中歩行や軽い水中運動は、浮力によって関節への負担を抑えやすい方法として考えられることがあります。
ただし、妊娠経過や施設環境によって向き不向きがあるため、誰にでもすすめられるとは限りません。プールを検討する場合は、転倒しにくい環境か、冷えすぎないか、体調に無理がないかを確認し、必要に応じて医師に相談するのが安心です。

骨盤底筋を意識した運動
骨盤底筋は、妊娠中から意識しておきたい筋肉です。
無理のない範囲で、軽く締めて、ゆっくりゆるめる練習を行うことがあります。
妊娠中の運動で注意したいこと
妊娠中の運動では、「何をするか」と同じくらい「どう行うか」が大切です。
無理をしない
体調が優れない日や、疲れが強い日は休むことが大切です。
妊娠中は日によって体調差が大きいため、毎日同じようにできなくても問題ありません。
呼吸を止めない
強く力みすぎる運動や、呼吸を止める動きは体に負担がかかることがあります。
自然な呼吸を続けながら行いましょう。
暑い環境を避ける
体温が上がりすぎる環境は避けた方が安心です。
水分補給を忘れず、無理のない環境で行うことが大切です。
転倒しやすい運動は避ける
おなかが大きくなると重心が変わるため、バランスを崩しやすくなることがあります。
転倒のリスクが高い運動や、衝撃の強い運動は避けることが望ましいです。
理学療法士に相談するとできること

妊娠中の運動は、「一般的に良い」とされる内容でも、自分の体に合うとは限りません。
理学療法士は、姿勢や動き方、筋肉のはたらきなどをみながら、今の体に合った運動を提案することができます。
たとえば、次のようなことを相談できます。
- 姿勢や動き方の確認
- 腰や骨盤まわりへの負担の見直し
- 自宅でできる運動の提案
- ストレッチの方法の整理
- 妊娠中の生活動作のアドバイス
- 骨盤ベルトや腹帯などの相談・調整
ウィメンズヘルスの視点では、妊娠中の体の変化に合わせて、無理なく続けられる方法を考えることが大切です。
こんなときは運動を中止して医療機関に相談を
次のような症状がある場合は、運動を中止して医療機関に相談しましょう。
- おなかの張りや痛み
- 出血
- めまい、ふらつき
- 強い息切れ
- 胸の痛み
- 強い違和感
- いつもと違う体調不良
無理をせず、安全を優先することが大切です。
妊娠中の運動に関するよくある質問

妊娠中に運動しても大丈夫ですか?
医師から制限を受けておらず、体調が安定している場合は、無理のない範囲で体を動かすことが勧められることがあります。多くの妊婦にとって、適度な運動は有益とする報告があります。まずはかかりつけの医師に確認するのが安心です。
妊娠初期でも運動していいですか?
体調が安定していて、医師から制限がない場合は、軽い活動を行うことがあります。ただし、妊娠初期はつわりやだるさが出やすいため、無理をせず体調優先で考えることが大切です。ウォーキングや軽いストレッチなど、負担の少ないものから始めるとよいでしょう。
マタニティヨガは安全ですか?
妊婦向けに配慮された内容で、無理のない範囲で行うなら取り入れやすい運動の1つです。ただし、強いひねりやバランスを崩しやすい動きは避けましょう。妊婦向けのクラスや動画を選ぶと安心です。
妊娠中にプールに入っても大丈夫ですか?
プールでの水中運動は選択肢の1つですが、妊娠経過や体調、施設環境によって向き不向きがあります。不安がある場合は、事前に医師へ相談すると安心です。転倒や冷えすぎにも注意しましょう。
どのくらいの時間を目安にすればいいですか?
いきなり長時間行うのではなく、短時間から始めて体調に合わせて調整することが大切です。WHOは週150分以上の中強度の有酸素運動を推奨していますが、まずは無理のないペースで少しずつ増やしていきましょう。
まとめ
妊娠中でも、体調が安定していて医師から制限を受けていない場合は、無理のない範囲で運動を取り入れることができます。
ウォーキング、マタニティヨガ、ストレッチ、プールでの軽い水中運動などは、妊婦でも検討しやすい選択肢です。
一方で、妊娠初期を含め、体調には個人差があります。
無理をせず、痛みや出血、おなかの張りなどがあれば運動を中止し、必要に応じて医療機関や理学療法士に相談しながら進めていきましょう。
この記事は理学療法士監修のもと作成し、一般的な医療情報を提供することを目的としています。
症状や不安な点がある場合は、医療機関へ相談してください。
妊娠中の運動は産後の準備にもつながる
妊娠中に無理のない範囲で体を動かすことは、妊娠中の不調予防だけでなく、出産後の生活を見すえるうえでも役立つことがあります。
もちろん、妊娠中に頑張りすぎる必要はありませんが、体の使い方を知っておくことは、産後の負担軽減にもつながる可能性があります。
参考文献
- 「日本ウィメンズヘルス・メンズヘルス理学療法学会」
- 「エビデンスに基づく助産ガイドライン2024」(一般社団法人 日本助産学会・2024年11月発行)
- 「WHO推奨:ポジティブな産後体験のための母子のケア」(国立研究開発法人国立成育医療研究センター研究所・2024年日本語訳発行)
- 「慢性疼痛診療ガイドライン」(監修:厚生労働省 慢性の痛み政策研究事業・2021年7月発行)
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